これから求められるのは「無名」になれるサービス？

　ネットの利用スタイルが徐々に変化している。背景にはユーザー層の変化がありそうだ。

　NHK放送文化研究所の「2010年国民生活時間調査」によれば若年層を中心にテレビの行為者率(テレビを見た人の割合)が下がり続けているという。もちろん、いまだに全体で9割近くの人々が接している巨大メディアであることに違いはないが、20代では初めて男女とも平日の行為者率が8割を下回ることとなった。

　一方でインターネットの利用は20代男女とも2005年から2010年の5年間で約2割から約3割に伸びている(全体でも1割強から2割に増加)。低い数字に見えるが、これは仕事や学校での利用や電子メールを含まず、趣味や娯楽としてのインターネット利用に限定されているからだ。

　これらの数値から従来のテレビ等のメディアを利用していた人がインターネットにシフトしている様子がみてとれる。

　こうした中、次に求められるサービスを考えると、そこには「匿名性」がキーワードとしてあがってくるのではないか。現在、ネットで大きな情報伝達力として注目されるソーシャル系サービスは実名、もしくはニックネームのような名前を各ユーザーが持っているものが多い。TwitterやFacebookはその最たるものだ。しかし、こうした「顔の見える」コミュニケーションを負担に感じる人も多い。また、共有したくてもおおっぴらにはしたくない秘めた趣味もあるだろう。

　実名系サービスの共有の仕組みを活かした「完全匿名性共有サービス」。匿名掲示板ともコミュニティ系SNSとも違う、「無名の大衆」に向けたサービスになるのではないだろうか。

(本記事は「東京IT新聞」に寄稿させていただいた記事の元原稿です。許可を得てアーカイブとして本誌掲載の1週間後を目処に掲載しています。本誌は画像付きですが、こちらはテキストのみの掲載になります。)

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